ビットコイン採掘による環境破壊考慮の動きが本格化

米の電気自動車メーカーであるテスラ社のCEOであるイーロン・マスク氏が、2021年5月12日、自動車購入代金をビットコインで決済することを一時停止することを発表しました。

これはビットコインのマイニング時に、大量の化石燃料を消費することに対する懸念があるからというものでした。

このことが一因となってビットコイン価格は大きく下落したのは、記憶に新しいことでしょう。

そして今、ビットコインのマイニングで化石燃料を使い、それが環境破壊につながることを改めるための動きが活発化しています。

その動きの幾つかをご紹介しましょう。

ビットコインマイニング評議会の設立

テスラ社のCEOであるElon Musk（イーロン・マスク）氏やマイクロストラテジー社のCEO、Michael Saylor（マイケル・セイラ―）氏が、北米の主要なビットコインマイナーとミーティングをおこない、ビットコインマイニング評議会を立ち上げることを2021年5月25日にツイートしました。

画像引用：Michael Saylor Twitter

昨日、@ elonmuskや北米の主要なビットコインマイナーとのミーティングを主催できてうれしく思いました。

マイナーは、エネルギー使用の透明性を促進し、世界中の持続可能性イニシアチブを加速するためにビットコインマイニング評議会を設立することに同意しました。

引用：Michael Saylor Twitter Google翻訳

ミーティングがおこなわれたのは2021年5月24日で、参加したのは前述のマイケル・セイラ―氏、イーロン・マスク氏に加え、北米に拠点を持つ主要なマイニング関連企業です。

マイニング関連企業としては、Argo Blockchain、Blockcap、Core Scientific、Galaxy Digital、などが参加していました。

なおイーロン・マスク氏のツイートによると、このミーティングでは、現時点でのマイニングにおけるエネルギー消費について、さらに今後の再生エネルギーをどう利用していくのかなどの計画を報告書にして公開していくことを確認したとされています。

またこのミーティングについて、マイニング関連企業Galaxy DigitalのCEOであるMike Novogratz（マイク・ノボグラッツ）氏もツイートしています。

画像引用：Mike Novogratz Twitter

ありがとう@michael_saylor イニシアチブをとってくれて。

ありがとう@elonmusk 聞いて参加してくれて。

$ GLXYは、これに参加できてうれしいです。

引用：Mike Novogratz Twitter Google翻訳

このミーティングの目的と意味

この日おこなわれたミーティングは、今後のビットコイン市場にも影響を及ぼすことが考えられます。

それはマイニングで消費するエネルギーについてが報告することによって、地球環境や社会、そしてマイニング業界全体をまとめていくだけでなく、マイニングやビットコイン市場に関わる全ての人々の意識を変えていくことにつながっていくからです。

またこのミーティングをマイクロストラテジー社やテスラ社が主導したことにも大きな意味があります。

それはビットコインなどマイニングに際して膨大な計算量が必要になり、計算量の多さがマイニングの成否にかかわってくるPoWのエネルギー消費は、ビットコインを資産として保有する企業にとって、今後の成長戦略にも影響してきます。

マイクロストラテジー社やテスラ社はビットコインを資産として保有していることが知られており、これらの企業にとってマイニングのエネルギー量の多さやエネルギー源が何であるかは企業イメージにも大きな影響があると考えられます。

ナスダック上場マイニング企業がカーボンニュートラルへ

米NASDAQに上場しているマイニング企業であるMarathon Digital Holdingsが、米Compute North社と提携して新たなマイニング施設を開設し、それにより同社のマイニングの7割がカーボンニュートラルでおこなえるようになることを明らかにしました。

また将来的にはマイニングの100％をカーボンニュートラルでおこなえることを目指すとしています。

画像引用：Marathon press-releases

Marathon Digital Holdingsの新たなマイニング施設は、テキサス州にあるデータセンターに付属して開設し、かねて購入してあったおよそ73,000台のマイニングマシンを配置するとのことです。

またこれらのマイニングマシンが全て配置され、稼働した場合には、Marathon Digital Holdingsのハッシュレートはおよそ10.37 EH/sとなり、マイニングにかかる費用は1kwhあたりおよそ5円程度に抑えられるとのことです。

長期目標としての100％カーボンニュートラル

Marathon Digital Holdingsの目標としては、2022年の第1四半期末には73,000台のマイニングマシンを設置し終わるようにすることであり、それが達成できるとマイニングの70％がカーボンニュートラルになります。

しかし長期的には100％カーボンニュートラルにすることを目標に見据えていると明言しています。

もしMarathon Digital Holdingsが100％カーボンニュートラルを達成することができれば、世界で最初のマイニングプールとなります。

背景にある米Compute North社との提携

Marathon Digital Holdingsがカーボンニュートラルの比率を高めるだけでなく、コストも抑えることができる背景には、Marathon Digital Holdings独自ではなく米Compute North社との提携であることも大きな要素として挙げています。

つまりインフラにコストを掛ける必要がなくなり、マイニング設備をおく事業所の場所についても、より効果的、効率的な場所を選択できるようになるからです。

Marathon Digital Holdingsと提携している米Compute North社は、大規模でありながらもコストを抑え、さらに環境にも優しいマイニング事業におけるホスティングだけでなく、インフラをも提供していると説明しています。

まとめ

ビットコインがマイニングの過程で大量の電力を消費するだけでなく、その電力が化石燃料から作り出されたものであれば、ビットコインの繁栄は地球環境にやさしくないものになってしまいます。

そのことに敏感な企業やマイナーが動き始めている事実をご紹介しました。

ビットコインを資産にするために購入した企業にとっては、ビットコインのマイニングが地球環境にやさしくなければ、今後の成長戦略に大きく影響してしまいます。

テスラ社やマイクロストラテジー社は成長戦略の障害にならないよう、北米のマイニング関連企業とミーティングをおこなったのでしょう。

そしてカーボンニュートラルなマイニング施設が今後完成するであろうことは、ビットコインの将来についても非常に重要な点です。

またビットコインのマイニングが、PoWからイーサリアムのようにPoSに移行できるのかどうかという点もビットコインの将来に影響してくるでしょう。

新たな金融資産として注目され、多くの人が保有し始めたビットコインが、地球環境問題で発展・定着しなくなることだけは何としても避けなければなりません。

それはビットコイン価格の低迷どころか、価値のないものに成り下がってしまう可能性もあるからです。

この課題が今後どのようになっていくのか、ビットコインをはじめとする仮想通貨ファンなら注目しておくべきでしょう。