ビットコインのイメージは新型コロナ後にどう変化したか

画像引用：THE TOKENIST

ビットコインはボラティリティの大きさやハッキングによる流出事件などの影響によって、資産としてポートフォリオに加える人は決して多くはありませんでした。

しかし近年では、安全資産の代表格であるGOLDをもじってビットコインゴールドと呼ばれる存在になってきていました。

そんなビットコインの価格を大きく下落させたのが新型コロナウイルスです。

新型コロナウイルスの感染拡大によって、ビットコイン価格は一時大きく下落しましたが、現在は回復してきています。

新型コロナウイルスはビットコインのイメージにどのような影響を与えたのでしょうか。

また影響したとすれば、どのようなものに変化したのでしょう。

これらの疑問を解く鍵になりそうなイメージ調査をトークン業界メディアが実施し、発表しています。

この調査結果について、詳しくご説明しましょう。

金融メディアがビットコインのイメージ調査を報告

ビットコインに対する一般消費者のイメージは、価格が非常に高騰していた2017年から、金融業界に大きなダメージを与えた新型コロナウイルスが出現した2020年にかけて変化してきたのかを、セキュリティトークン業界メディアである「The Tokenist」が調査し、2020年6月11日に発表しています。

THE TOKENISTの「2020年と2017年のパブリックビットコイン採用率の比較（Google翻訳）」と題された記事によると、今回の調査は2020年4月、つまり新型コロナウイルスのパンデミックが世界各地で起こった以降に、17ヵ国の4852人を対象に実施されています。

なお、対象者の年齢は18歳から65歳となっています。

そしてこの調査結果の比較対象として、2017年の調査結果を用いて相対評価をしています。

またこの調査では、調査対象者をミレニアル世代と65歳以上に分類し、ミレニアル世代は男女別で分析しています。

ミレニアル世代は1980年代から1990年代中頃までに生まれた人々のことで、この調査では25歳から35歳の人々を対象として分類しています。

金融資産としてのビットコイン

ビットコインと他の金融資産を比べた時にどちらが好ましいと感じるかという質問では、ビットコイン1,000ドル分に対し、金融資産1,000ドル分を比較する質問を投げかけています。

比較している金融資産は「国債」、「株式」、「不動産」、「GOLD」の4種類で、質問としては「ビットコイン1,000ドルと国債1,000ドルでは、どちらが好ましいですか」という聞き方になっています。

質問の結果は以下の表の通りで、緑色の％は2017年の調査よりも高くなっているケースをあらわし、赤色の％は2017年より下がっているケースをあらわしています。

画像引用：THE TOKENIST 金融資産別好感度

このデータによると、ミレニアル世代の人々は、株式以外の金融資産よりもビットコインの方が好ましいと考えている人が2017年より増えていることが分かります。

また65歳以上の人で、ビットコインの方がGOLDより好ましいと考えている人が増えていることが分かります。

この調査データを、2017年のデータと比較しているのが以下のグラフです。

黒い棒グラフは2017年のデータを示し、水色の棒グラフは2020年のデータをあらわしています。

画像引用：THE TOKENIST 金融資産別好感度

このグラフの中で特徴的なのは、ビットコインと国債との比較に対する回答です。

ビットコインを選択する人が2017年の調査結果の倍近くに増えており、ミレニアル世代では男女ともに50％以上が選択しています。

この大きな伸び率に対してTHE TOKENISTは、新型コロナウイルスの影響があるのではないかと指摘しています。

つまり新型コロナウイルスによって経済活動が満足にできないため、中央銀行が金融緩和政策などで法定通貨を大量に増刷していることで、ビットコインが再認識されているのではないかと述べているのです。

ビットコインと大手銀行の信用度

非常にユニークな質問をTHE TOKENISTは投げかけています。

それは、ビットコインと大手銀行のどちらかを選ばなければならないとしたら、どちらが信頼できるかというものです。

なお大手銀行の例としてはWells FargoやJPMorgan、Goldman Sachsなど、世界に名だたる大手銀行の名前を挙げています。

そして、その調査結果が以下の表です。

画像引用：THE TOKENIST 大手銀行との信頼度比較

2017年の調査結果と比較すると、ミレニアル世代の男女ともにビットコインに対する信頼度は向上し、大手銀行の信頼度が低下しています。

しかし65歳以上の人では若干ではあるものの、ビットコインに対する信頼度が下がり、大手銀行に対する信頼度が向上していることが読み取れます。

全調査対象者の結果をみると、ビットコイン支持は47％で大手銀行支持は53％と、まだ大手銀行に若干のアドバンテージが見られますが、ほぼ半々の比率に達している事実は仮想通貨関係者にとって喜ぶべきことでしょう。

このような信頼度になった要因としては、仮想通貨業界そのものが3年間の間に大きく成長し、成熟しつつあることが信頼度の獲得につながっていること。

さらに、大手銀行が保有する資産価値が近年不安定になっていることをTHE TOKENISTは挙げています。

今後10年でほとんどの人がビットコインを使うか

THE TOKENISTは、10年後にほとんどの人がビットコインを使うようになっていると思うかという質問も投げかけています。

この質問に対する回答は「強く同意します」、「多少は同意します」、「少し反対」、「強く反対」、「まったくわからない」から選択するようになっていました。

調査の結果、2017年よりも「強く同意します」と「多少は同意します」が増えており、その分、ビットコインを使うことに否定的な見方をする人が減っていることが分かっています。

今後5年間でビットコイン購入の可能性

さらに調査対象者自身の今後の行動についてもTHE TOKENISTは質問しています。

それは今後の5年間でビットコインを購入するかどうかというものです。

回答は「可能性が非常に高い」、「やや可能性が高い」、「可能性は少ない」、「全く可能性はない」、「まったくわからない」の選択式でした。

この質問ではミレニアル世代の「可能性が非常に高い」と「やや可能性が高い」がともに増えているという結果になっていました。

また65歳以上の世代で、「全く可能性はない」と「まったくわからない」が減り、「「可能性は少ない」が増えていました。

まとめ

セキュリティトークン業界メディアが実施した、新型コロナウイルス感染拡大後のビットコインに関する調査結果と、2017年に実施した調査結果の比較についてご説明しました。

新型コロナウイルスの感染拡大が、ビットコインの信頼性や地位向上に直接影響しているかどうかはこの調査結果から判断することはできませんが、3年前とは確実に変化していることは読み取ることができます。

この傾向が続いていき、将来的にビットコインが多くの人に受け入れられるようになるかどうかは、今後の仮想通貨業界の取り組み次第です。

もちろん今現在、仮想通貨FXを取引している人も、ビットコインの将来に何らかの形で寄与しているはずです。

できることならばビットコインが今後より多くの人に使われ、市民権を得る存在になって欲しいものです。