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ビットコイン価格はなぜ下落するのか?

  • ビットコイン
  • 2019.10.10.

ビットコインは2009年1月3日から運用が開始され、もう間もなく11年になろうとしています。

ビットコインは仮想通貨の代名詞として多くの人が知る存在にまでなっており、金の代わりになるのではないかという説や、国や地域が混乱に陥った時の資産の避難先にもなっているといわれています。

 

そんな存在になっているのにもかかわらず、ビットコインの価格は2017年年末に価格が高騰しましたが、その後は下降し続けています。

ビットコイン価格はなぜ下落してしまうのでしょうか。

下落する要因を知っていれば、仮想通貨FX取引にも応用できるはずです。

今回はビットコイン価格が下落してしまう原因についてご紹介します。

 

価格が下落したビットコイン

下のチャートは2019年10月10日10時ごろのtradingviewにおけるBTCJPYの過去5年間の価格推移をあらわしたものです。

 

このチャートを見ると、一気に価格上昇している時もありますが、大きく下落している時もあるのが分かるでしょう。

 

ちなみに最も高騰したのは2017年12月11日で、220万円近くまで上昇していました。

それが10月10日のタイミングでは920,051円となっています。

最も高かった時と比べると、半分以下に落ち込んでいるわけです。

tradingview BTCJPY

画像引用:tradingview BTCJPY

 

ビットコイン価格が変動する根本原因

ビットコイン価格には定まった価格がなく、売りたい人と買いたい人のバランス、すなわち需要と供給によって価格が変動します。

それを先読みすることで、取引きとして成立しているのが仮想通貨FXということになるわけです。

 

ビットコインなどの仮想通貨には金や株式などのように実体がありません。

しかも法定通貨などのように、コントロールする組織もありません。

ビットコインの先行きを人々がどう考えるかによって需要と供給のバランスが変化し、それが価格の動きとなってあらわれてきます。

そこにはもちろん人間の心理が働いています。

むしろビットコイン価格を変動させているのは、人々の心理といっても過言ではありません。

 

そう考えると、人々のビットコインに対する心理を動かす出来事とはどんなものなのかを考えていけば良いということになります。

その中でも、今回はマイナス要因と考えられる出来事について紹介します。

 

ビットコインに関する規制

ビットコインが運用されてから10年以上経ちますが、ビットコインを含めた仮想通貨に対する規制は国によってまちまちで、取引そのものを禁止している国もあるほどです。

すなわち仮想通貨に対する規制は、とても整備されているとは言えない状態です。

 

そのためビットコインの取引量が多い国において、突然厳しい規制が施行されてしまって取引そのものがしづらくなると、ビットコインの将来を危うく感じてしまうのでしょうか、ビットコイン価格を下落させる要因になってしまいがちです。

 

一方、規制の内容が仮想通貨を正しいあるべき姿に導くような内容であれば、トレーダー達を安堵させるのでしょうか、価格が上昇する傾向にあります。

 

このように規制の内容だけでなく、どこの国で施行されるのかなどによって、トレーダーたちの受け取り方が変わってくることを覚えておきましょう。

 

自然災害による影響

例えば大地震や津波、巨大ハリケーンや台風、洪水などの自然災害も、その規模や場所によってはビットコイン価格を下落させる要因につながっていきます。

 

これはインフラや生活基盤などが回復するまでの期間は、どうしても現金が必要になってしまうからです。

そのためにビットコインなどの仮想通貨を現金化する動きがでてきてしまい、ビットコイン価格を下落させることにつながっていきます。

 

ただしこれらの自然災害が、例えば米国の大都市を含めた広範囲で起きた場合と、小国の一部地域で起きた場合では影響力が違ってくるだけでなく、資産を銀行からビットコインに避難させるケースもあります。

その場合はビットコイン価格が上昇していきます。

これも自然災害の内容によって影響が異なってくるのです。

 

戦争や大規模テロなど

戦争や大規模なテロなどが起こってしまうと、国そのものが緊張状態になり、日常生活や経済面にも大きな影響を及ぼしてしまいます。

その規模によっては、資産をビットコインに非難させようとするケースや、現金が必要になってビットコインを現金化する動きが加速するケースもあるでしょう。

もちろん現金化が進んでいくとビットコイン価格は大きく下落してしまいます。

 

戦争やテロではありませんが、最近の例では香港のデモがこのケースに近いといえます。

香港のデモの場合、ビットコインに資産を移す人が増え、ビットコイン取引量そのものが急増し、価格もそれにつれて香港プレミアムと呼ばれるほど上昇しています。

 

つまり戦争や大規模テロの場合も、起こった場所や規模などによってビットコイン価格への影響も変わってくるのです。

 

ハッキングなどによる不正流出

2018年1月の仮想通貨取引所コインチェックでの仮想通貨NEM流出や2019年7月に起きた仮想通貨取引所ビットポイントジャパンからの流出など、不正なハッキングなどによって顧客の資産が流出してしまう事件が続いています。

 

このような事件が起こってしまうと、ビットコインを取引するために利用する仮想通貨取引所自体の信頼性が薄れてしまいます。

またそれが結果的にビットコインそのものの信頼性にまで影響してくることになってしまい、ビットコイン価格の下落の原因となってしまいます。

 

流出が多額であるほどトレーダーを含めた世の中からの信頼はなくなってしまうため、影響力も大きくなる可能性が高まってしまいます。

 

年末の納税資金確保時期

日本の税制では、仮想通貨取引によって生じた利益は一年分を翌年3月までに確定申告をし、納税するのが義務になっています。

 

一年間で多くの利益を上げていたにもかかわらず、年末の時点で多くのポジションを持っていると、納税の資金を確保するためにはポジションを解消して利益を確定させる、つまり現金にしなくてはなりません。

もちろん全てのトレーダーにこの条件があてはまるわけではありませんが、このような傾向が強くなると、ビットコイン価格が下落する確率が高くなることを理解しておいてください。

 

確実な下落原因は分からない

ビットコイン取引に対するトレーダーの意欲を失わさせることになる事例を紹介しました。

 

これらはいずれも下落につながった原因だといわれていますが、そのことを証明する手立てはなく、あくまでも論理的に考えると下落するはずとされているものです。

つまりビットコイン価格が下落した確実な原因を把握する方法はなく、起こった事象に対してビットコイン取引に取り組んでいる人が、ビットコインの将来に不安を感じるかどうかにかかっているのです。

 

まとめ

ビットコインの価格はなぜ下落するのかの、考えられる原因についてご説明しました。

ご説明した以外にも、大口のトレーダーが大量にビットコインを売ったなどのことも下落の要因として考えられますが、これらの人為的な要素は排除してご説明しました。

 

ビットコインの価格は、取引をしている人々がビットコインの先行きをどう考えるかにかかってくるのですが、これでは今後の仮想通貨FXの参考にならないと感じるかもしれません。

もしそうお思いなら、一度考えてみてください。

ビットコインの取引をしている、もしくは始めようとしているご自身もビットコインの将来を考えるトレーダーのひとりなのです。

 

ご自身がビットコインの先行きをどう考えるのかを参考にするのも取引を利益につないでいくひとつの方法ではないでしょうか。

ただし、そのためにはビットコインに関連したニュースなどに敏感になっておく必要があります。

 

常にビットコイン関連ニュースに注目し、敏感になっておくことが仮想通貨取引を成功に導く近道なのかもしれません。

 

海外の仮想通貨デリバディブ取引は、高水準のリスクを伴う投資であり、全ての投資家に適した投資ではありません。海外の高倍率のレバレッジは少額の資金で証拠金を上回る取引を行うことができますが、仮想通貨は急激な価格変動も多く、短期間に利益を出せる一方で、証拠金の大部分や全てを失ったり、取引額が証拠金を上回っていれば、証拠金額等を超える損失が発生するケースもございます。損失に耐えられない資金投資はするべきではなく、海外業者で仮想通貨FX取引を始めるにあたっては、投資目的やご自身の経験、リスクの許容範囲などを含めて慎重にご検討し、取引内容を十分にご理解いただいた上で、ご自身の責任と判断において取引を行ってください。

リスク警告

海外の仮想通貨デリバディブ取引は、高水準のリスクを伴う投資であり、全ての投資家に適した投資ではありません。海外の高倍率のレバレッジは少額の資金で証拠金を上回る取引を行うことができますが、仮想通貨は急激な価格変動も多く、短期間に利益を出せる一方で、証拠金の大部分や全てを失ったり、取引額が証拠金を上回っていれば、証拠金額等を超える損失が発生するケースもございます。損失に耐えられない資金投資はするべきではなく、海外業者で仮想通貨FX取引を始めるにあたっては、投資目的やご自身の経験、リスクの許容範囲などを含めて慎重にご検討し、取引内容を十分にご理解いただいた上で、ご自身の責任と判断において取引を行ってください。

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