それでもやはりビットコイン価格は上昇する⁉

2019年の6月末には140万円以上まで値上がりしていたビットコイン価格は、10月上旬に80万円台にまで下落し、その後は大きく下がるのでもなく、かといって値上がりするわけでもない状態が続いています。

このような状態ではありますが、それでもビットコイン価格が上昇するのではないかという根拠が幾つも紹介されています。

今回はビットコイン価格が上昇するとされている根拠についてご説明しましょう。

下がり続けるビットコイン価格

以下のチャート図は、2019年10月8日17時現在のtradingview BTCJPYでの3ケ月データです。

画像引用：tradingview BTCJPY

この時点でのビットコイン価格は882,098円となっています。

2019年6月27日には149万円台にまで上がっていましたが、同年7月17日に98万円に下がり、その後はやや持ち直したものの9月25日には90万円を切る状態にまで急落し、その後はダラダラと値下がりを続けています。

6月27日の高値の頃と比べると、現在はおよそ60万円下がった計算になります。

チャートを見る限りでは、今後しばらくはレンジ相場が続くものの、大きく値上がりする可能性は少ないのではという悲観的な見方も多く見受けられるようです。

ビットコイン価格上昇の展望

このような価格の状況と反比例するように、価格上昇するという根拠が報道などで幾つも紹介されています。

これらが価格に反映されるかどうかは不明ですが、2017年12月の200万円を超えてから一気に値下がりした時の状況とは、ビットコインの置かれている立場や環境などが異なっていることは確かです。

そのため以前とはどう違うのかを理解しておくことは、仮想通貨FXを取引する際に有利に働くのではないでしょうか。

機関投資家がビットコインに高い関心

2017年の年末にビットコイン価格が高騰したタイミングでは、機関投資家はそれほど仮想通貨取引に関心はありませんでしたが、現在では仮想通貨取引に高い関心を持っていることが指摘されています。

その例として、米の投資会社であるFidelity Investmentsが機関投資家を対象とした仮想通貨取引と仮想通貨資産の保管と管理のためのプラットフォームとしてFidelity Digital Assetsを作り上げたことが報道されています。

画像引用：Fidelity Digital Assets

このプラットフォームを発表するにあたって、Fidelity Investmentsの会長兼CEO、アビゲイルP.ジョンソン氏は、このプロジェクトはビットコインなどのデジタルネイティブ資産に投資家がアクセスしやすくするためのものだと述べています。

そしてこのプラットフォームは、投資家は信頼できるしっかりとした制限があるプラットフォームを求めているのにもかかわらず、現在はそのようなプラットフォームがないことなら作ったことも言及しています。

米Fidelity Investmentsは投資会社として世界規模を誇っており、顧客の資産保有額も世界のトップクラスです。

その規模の投資会社が仮想通貨に関するプラットフォームを構築することは、どれほど多くの機関投資家が仮想通貨取引に潜在的な関心を持っているのか判断できるでしょう。

上昇し続けるハッシュレート

ビットコイン価格が上昇するのではないかとされている根拠として次に紹介するのは、2019年9月26日に公開したニュース記事「9.25のビットコイン下落の背景とは」内でも紹介したハッシュレートです。

ハッシュレートは、ビットコインが一秒間にどれほど発掘されているかを示すもので、マイニング業者がマイニングに取り組むほど上昇していきます。

すなわちどれほど多くのマイニング業者が、どれほど一生懸命マイニングしているかを示しているわけです。

マイニング業者は発掘したビットコインの価格が下落してしまうと利益が薄くなるため、価格が下がるだろうと予想していればマイニング量を減らし、価格が上がるだろうと予想すればマイニング量を増やすようになります。

画像引用：BLOCKCHAIN.com

上の図は、2019年10月8日現在の過去一年間にわたるハッシュレートを示したグラフです。

これを見ると上下動はあるものの、確実にハッシュレートは上昇し続けています。

つまり、マイニング業者はビットコイン価格は上昇すると読んでいるわけです。

変わりつつある位置付け

ビットコインを含めた仮想通貨に対する世の中のとらえ方は、少しづつではありますが変わりつつあります。

例えば2019年の法定通貨や株式、企業資産、金、銀を含めた時価総額をみてみると、1位は米の株式で時価総額は4,000兆円で、２位は米ドルの1,800兆円、3位がユーロの1,300兆円となっています。

その中で、仮想通貨は全体でみると13位の30兆円で、ビットコイン単独では14位の20兆円となっています。

ちなみにトヨタの企業資産は15位で17兆円となっており、仮想通貨の時価総額はトヨタのおよそ倍程度ということになります。

ただしビットコインの時価総額は、法定通貨と仮想通貨の両方で比べてみると、コロンビアの通貨ペソとニュージーランドの通貨ニュージーランドドルより多くなっています。

また特筆すべき点として、近年ビットコインなどの仮想通貨を中央銀行に貯蔵するという動きがみられるようになってきました。

例えばベネズエラはビットコインとイーサリアムを中央銀行に貯蔵する動きが報じられています。

時価総額が増えてきていること、そして小国ではあるものの中央銀行に貯蔵する動きがあることは、少しづつではありますが確実に信頼感を得ている証拠といえるのではないでしょうか。

ビットコイン先物市場の拡大

2019年9月23日からスタートした現物引き渡しを前提にした米国Bakktのビットコインの先物取引は、当初非常に期待されていたものの、実際にはあまり順調なスタートにはなりませんでした。

しかし米国Bakkt以外にも新しい取引サービスを控えている企業が4社あり、現物引き渡し前提の先物取引は新たな取引形態として期待されています。

また従来の先物取引では、明らかに拡大している傾向がみて取れるようになっています。

例えばCME（シカゴ商品取引所）におけるビットコインの先物取引は拡大し続けており、8月の1日平均契約件数は7,000件を超え、前年同期比では132％の増加になっています。また取引量もおよそ396億円に拡大しています。

これはすなわち、ビットコインの先物取引に参加する人や額が増えていることを示しています。

下落からの回復経験

ご存知のようにビットコイン価格は2017年12月に200万円を超えて高騰しましたが、その後大きく価格は落ち込みました。

下のチャートは、過去5年間のtradingview BTCJPYのデータです。

画像引用：tradingview BTCJPY

このチャートでも、ひときわ高値を付けたところから一気に下落しているのが分かるでしょう。

2018年の12月には30万円台にまで落ち込んでいます。

しかしその後、わずか7カ月で120万円台にまで回復しています。

つまり最も落ち込んだ時から4倍上昇したということになります。

しかもそれは200万円台から一気に落ち込んだ後に上昇しているわけです。

このビットコイン価格の変遷を知っていれば、今後また回復する可能性が全くないとはいえないでしょう。

まとめ

現在下落傾向にあるビットコイン価格ですが、このような状態であってもやはり価格は上昇するのではないかと考えられる要素をまとめてみました。

もちろんこれらはあくまでも要素であり、実際に価格が上昇するとは断言できません。

しかし、それでもやはり価格は上昇すると主張する人気トレーダーも存在しています。

ビットコインが今後どのような値動きを見せるのかは分かりませんが、確実に世の中に根付いてきていることだけは断言できます。

それが価格に反映されていくかどうかは、この記事を読まれた方の判断にお任せしたいと思います。