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ビットコイン半減期後の強気動向を米ドル弱体化が後押し

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  • 2020.08.20.

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ビットコインは一大イベントである半減期を今年5月に迎えましたが、ちょうどその頃は世界の各国が新型コロナウイルスのパンデミックに苦しんでいる最中であったこと、さらに現在もその対応に苦慮していることなどから、半減期後をテーマにしたビットコインの分析はあまり報道されていませんでした。

 

ビットコインの半減期は、マイニング報酬を半分にすることで市場に出回るビットコインの量を減らし、価値を高めることを目的に設けられています。

本来であれば半減期を契機としてビットコイン市場は強気動向となり、価格が上昇していくことが話題になるはずでした。

しかし新型コロナウイルスに関連した動きにとらわれ、半減期を切り口とした分析がおこなわれていなかったわけです。

 

そんな状況下のビットコインについて、著名アナリストが半減期の視点で分析してみると、中長期的には強気相場であると発言しています。

 

このアナリストが主張するようにビットコインが強気相場であるとするならば、新型コロナウイルスによって米ドルの信頼度が低下しつつある現状は、ビットコイン市場をさらに後押しする可能性もあるはずです。

 

これらのことに関して詳しくご説明しましょう。

 

著名アナリストがビットコインを強気相場と発言

本サイトで何度も紹介しており、ビットコイン市場の推移をS2F(ストックフロー比率)で分析することで知られる著名アナリストPlanB氏が、現在のビットコイン市場について中長期的には強気相場であると分析できると、2020年8月18日にツイートしました。

PlanB Twitter 半減期後の強気相場

画像引用:PlanB Twitter

 

PlanB氏がTwitterで主張しているのは、2011年から現在までの月足でのRSIによる、この間にあった半減期との比較をベースにしたものです。

 

RSIとは「Relative Strength index」の略で、今現在の相場は上昇と下降のどっちなのかを数値で示す指標のことです。

相対力指数ともいわれ、オシレータ系のテクニカル指標として、株や通貨FXなどでも用いられることが多いものです。

なお、RSIが70%以上の数値の場合は「買われ過ぎ」であり、30%以下の場合は「売られ過ぎ」を示しているとされています。

 

PlanB氏の分析では、現在のビットコインの月足RSIは64%であり、2011年以降にあった2回の半減期と比較しても同じように推移していること、そして強気相場が継続しており、まだ上昇する余地があると説明しているわけです。

 

ビットコインを後押しする米ドルの苦境

さらにビットコインを後押しするものとして、米ドルへの信頼感の低下が挙げられます。

これは、新型コロナウイルスのパンデミックによる経済への影響を緩和するために実施している、量的緩和や景気刺激策が大きく影響しています。

 

米における新型コロナウイルス問題は非常に深刻な状態で、2020年8月18日にはCNNが米国人の死因の第3位に新型コロナウイルス感染症が入ったことを報道しています。

CNN 米の死因3位にコロナ

画像引用:CNN

 

CNNの報道によると、米国における新型コロナウイルスの感染者数は540万人を超えており、死者数は17万人以上にも上っているとしています。

また直近の3週間の統計によると、1日平均1,000人以上が亡くなっているとのことです。

 

この結果、米国人の死因のうちアルツハイマーや事故、糖尿病を抜いて、新型コロナウイルス感染が第3位になったとしています。

なお1位は心疾患で、2位はガンによるものとなっています。

 

これほどまでに米国での新型コロナウイルスの感染拡大は深刻なものになっているわけです。

米国政府はこの影響が経済に及ばないよう、量的緩和政策や景気刺激策として現金を給付していますが、この現金給付は経済活動によって得られたものではないため、米ドルの価値に影響を及ぼすとの説がささやかれています。

 

米国での現金給付の影響

経済活動をおこなわれないのに現金だけが大量に出回れば、短期的にはデフレ傾向になりますが、長期的にはインフレになると一般的にいわれています。

これはつまり米ドルの価値が低下してくるということです。

 

GOLD価格が大きく上昇したのもこの影響であり、ビットコイン価格が抵抗線であった12,000ドルを突破したのも米ドルの価値が低下しているからです。

 

米の最大手仮想通貨取引所であるcoinbaseのCEOであるBrian Armstrong氏は、このことに関して以下のように述べています。

Brian Armstrong Twitter

画像引用:Brian Armstrong Twitter

 

大量の現金給付をおこなっていることで、今や米ドルよりビットコインの方が信頼できるようになっている。

そして、現金給付に対して多くの人々は疑問を抱いており、米ドルよりも信頼できる代替えシステム、もしくは仮想通貨が求められていると述べています。

 

Brian Armstrong氏の主張を裏付けるように、ビットコインとGOLDの相関関係が2020年7月下旬ごろから高まっていることが、仮想通貨データ分析企業であるSkewのデータで明らかになっています。

これまでのデータでは、ビットコインとGOLDの相関関係は12.8%ほどでしたが、直近1ケ月間では最大69%にも上昇しており、8月中旬でも49%の相関関係を示しているとされています。

 

今後のビットコイン価格について

ビットコインが依然として強気相場であること、加えて米ドルが価値を失いつつあり、それに伴って信頼感をも消失しつつあるという現状。

この現状からビットコイン価格は今後どうなっていくか、答えを導き出すのはそれほど難しいものではないはずです。

すでにその答えがGOLD価格やビットコイン価格に出つつあるからです。

 

問題は、いつ大きな動きとなっていくかだけではないでしょうか。

 

まとめ

ビットコインが半減期を今年5月に迎え、その後は過去の半減期と同様に強気相場が続いていること。

そして新型コロナウイルスの影響で、米ドルが価値や信頼感を失いつつある現状についてもご説明しました。

 

ビットコイン価格は抵抗線であった12,000ドルを突破した後、反発もあって少し値下がりしてしまいましたが、強気相場と米ドルの状況を考えると、今後も上昇が期待できるはずです。

今が仮想通貨FX取引に取り組むチャンスかもしれません。

 

海外の仮想通貨デリバディブ取引は、高水準のリスクを伴う投資であり、全ての投資家に適した投資ではありません。海外の高倍率のレバレッジは少額の資金で証拠金を上回る取引を行うことができますが、仮想通貨は急激な価格変動も多く、短期間に利益を出せる一方で、証拠金の大部分や全てを失ったり、取引額が証拠金を上回っていれば、証拠金額等を超える損失が発生するケースもございます。損失に耐えられない資金投資はするべきではなく、海外業者で仮想通貨FX取引を始めるにあたっては、投資目的やご自身の経験、リスクの許容範囲などを含めて慎重にご検討し、取引内容を十分にご理解いただいた上で、ご自身の責任と判断において取引を行ってください。

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