仮想通貨の仕組みを一気に解説！ブロックチェーンとは？

「仮想通貨の仕組みってどうなっているの？」

「仮想通貨に使われているブロックチェーン技術とは？」

この記事へたどり着いたあなたは、上記のような疑問をお持ちではないでしょうか。

ビットコインや仮想通貨に対し「よくわからない」「怖い、なんだかあやしい」とマイナスのイメージを抱いている人もいるかも知れませんね。

しかし、仮想通貨は新たなお金のあり方を提案するものとして期待もされています。

本記事では、仮想通貨およびその中核技術であるブロックチェーン技術の仕組みについて、わかりやすく解説していきます。

そもそも「仮想通貨」とは？

仮想通貨とは、ブロックチェーンという技術を使った決済手段のこと。

私たちが普段使っている円やドルなどの法定通貨と同様、商品やサービスの購入に使うことができます。

しかし、法定通貨のように紙幣や硬貨としての形がないため、実際にさわることはできません。

仮想通貨のやり取りは電子上でのみおこなわれ、やり取りにはウォレットと呼ばれる仮想通貨専用の財布が必要です。

また、法定通貨のように政府が価値を保証するものではなく、その価値は秒刻みで変動します。

仮想通貨＝ビットコインだけを指すものではない

「仮想通貨」と聞いて多くの人が最初に思い浮かべるのは「ビットコイン」ではないかと思います。

中には「仮想通貨＝ビットコイン」と思っている人もいるかもしれないのですが、これは実は誤りです。

仮想通貨とは、数千以上あると言われるコインの総称。

ビットコインは、数ある仮想通貨の1つに過ぎません。

仮想通貨には、ビットコイン以外にもイーサリアムやリップルといったものが存在します。

ただ、一般の人が「仮想通貨」と聞いて「ビットコイン」が真っ先に浮かぶくらい、ビットコインの名前は広く浸透していますね。

それはビットコインが他のコインに先駆けて最初に誕生した仮想通貨であり、現在も仮想通貨の主軸通貨という立ち位置だからです。

仮想通貨はどこで買える？

仮想通貨は、銀行や証券会社などでは入手できません。

方法としては、

1.金融庁へ登録がある仮想通貨交換業者を介して購入する

2.マイニングと呼ばれる計算作業への報酬として獲得する

3.すでに仮想通貨を持っている人から送金してもらう

のいずれかで手に入れることになります。

仮想通貨の法律上の定義

仮想通貨について、日本の法律上では次のように定義されています。

条文から要点のみをまとめました。

不特定の者を相手方として物品やサービスの購入や売却を行うことができる「財産的価値」であって、「電子情報処理組織を用いて移転することができるもの」。

引用元：資金決済に関する法律

仮想通貨と電子マネーは何が違う？

仮想通貨の定義を読み「Suicaなどの電子マネーと何が違うの？」と疑問を持った人もいるでしょう。

電子マネーと仮想通貨の違いは、大きく3つあります。

1つ目は、仮想通貨には「発行主体がない」ということ。

電子マネー、たとえばSuicaはJR東日本が発行・管理するものです。

しかし、仮想通貨には発行主体がありません。

新たな仮想通貨はマイニングと呼ばれる計算作業によって生まれますが、この作業においても発行・管理主体という存在はありません。

2つ目は、使用できる範囲の違いです。

Suica、nanaco、WAONなどの電子マネーは、特定の経済圏（特定の路線、特定の店舗）でしか使用できませんよね。

しかし仮想通貨は、インターネットさえあえれば世界中どこででも使うことができます。

３つ目は、短期間で価値の変動があるかどうかという違い。

たとえば今日、Suicaに3,000円チャージしたら、明日も3,000円のままですよね。

電子マネーの場合、短期間で価値が大きく変動することはほぼありません。

しかし、仮想通貨は秒刻みで価値が上下し、今日3,000円の価値だったものが翌日には2,000円になってしまったり、逆に4,000円になっていたりということが起こり得るのです。

仮想通貨の中核技術・ブロックチェーン

冒頭でもお伝えしましたが、仮想通貨にはブロックチェーンという技術が使われています。

ですので、ブロックチェーン技術の仕組みや特徴を知っていくことが、仮想通貨の仕組みを理解することにつながります。

ブロックチェーン自体は仮想通貨が注目される以前からあった技術で、仮想通貨だけに使われているわけではありません。

たとえばIoTや自動車、不動産投資、製造、物流など世界的にさまざまな分野で実用化や検証が進んでいます。

ブロックチェーンの仕組みと特徴について、次の段落でくわしく見ていきましょう。

ブロックチェーン技術の仕組みと特徴

ブロックチェーンとは、過去の取引記録を保管する場所（ブロック）が、1本の鎖（チェーン）のように連なった台帳のようなもの。

ブロックチェーンにおける最大の特徴は、取引記録がすべてオープンにされているという点です。

たとえば銀行など中央集権的な組織では、過去の取引記録を閲覧・管理できる人は一部に限られます。

そのため、一部の管理者がデータを不正に改ざんしていたとしても外部の人が異変に気づくことは困難です。

一方、ブロックチェーンは非中央集権型の台帳です。

パソコンやスマートフォンなどインターネットに接続されている媒体さえあれば、誰でも、いつでも、ブロックチェーンに記録されている過去の取引を自由に閲覧することができるのです。

そのため、もし誰かがブロックチェーン上にある取引記録を改ざんしようとしても、不正な操作はすぐに発覚してしまいます。

リアルタイムでブロックチェーンを監視している世界中の人が「この取引データは矛盾している」「前後のブロックに整合性がない」ということに気づくことができるためです。

このようにブロックチェーン技術は、取引記録をすべての人に公開することで、今までの中央集権的な組織では不可能と言えるレベルで情報の透明性を確保しているのです。

透明性があるということは、情報に信憑性を与えられるということ。

たとえば安全性が求められる農産物や真贋が重要になる美術品など、流通経路の透明性を保証したい業界でブロックチェーン技術導入が進んでいるのはこのためです。

ちなみに、ブロックチェーンのように複数の端末（ノード）間で対等にデータのやりとりがおこなわれる通信方式のことを「Peer to Peer」（ピア・ツー・ピア/「P2P」とも書く）といいます。

ブロックチェーン技術を使った仮想通貨の特徴

ブロックチェーン技術を使った仮想通貨には、既存の法定通貨にはない次のような特徴があります。

• 発行主体がない（法定通貨の場合は政府が発行主体）
• 過去の取引履歴がすべて記録されている（法定通貨は記録されていない）
• 取引履歴は公開されており誰でも見ることができる（法定通貨では記録・公開されていない）
• インターネットさえあれば国境を超えて世界中で使用できる
• 発行主体がないため送金コストがおさえられる

仮想通貨はマイニングによって新規発行される

仮想通貨の取引履歴はブロックチェーン上に記録されていきますが、新たな取引履歴を台帳に追記していくための作業は有志によっておこなわれています。

取引台帳の更新作業には膨大な計算が必要です。

もし整合性がないブロックを追記してしまったとしても、ブロックチェーンの性質上、後から修正することはできないためです。

台帳のデータと取引データの間に矛盾がないかということを徹底的にチェックする必要があるのです。

ブロックチェーンの追記作業で生ずる膨大な計算作業は、鉱山の採掘作業になぞらえて「マイニング（採掘）」と呼ばれます。

たとえばビットコインの場合は、世界中の有志がマイニングをおこない１番最初に正しい計算結果を出した人へ報酬としてビットコインが新規発行されます。

これが仮想通貨の新規発行のしくみです。

まとめ

仮想通貨にはブロックチェーン技術が使われており、ブロックチェーン技術の最大の特徴は非中央集権型（Peer to Peer）であるということをお伝えしました。

取引台帳をみんなで対等に管理し合うことで、記載されている情報の透明性を保つことができます。

キプロス・ショックをきっかけにビットコイン価格の急騰がおこった出来事から分かるように、仮想通貨は政府や金融機関への不信感が募った時に財産の逃避先として選ばれることがあります。

仮想通貨に注目が集まる理由をひもとくことで、現在のお金や金融が抱えている課題が見えてくるのではないでしょうか。