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売られ過ぎで放置も多いビットコインの今後

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  • 2019.12.04.

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tradingviewBTCJPY 2019年1年間

画像引用:tradingviewBTCJPY 1年間

2019年のビットコイン価格は6月末頃から7月初め頃まで130万円台を維持していましたが、その後は上下しながらも下落し続け、2019年12月3日の18時過ぎの価格は70万円台を推移しています。

つまり高値だった頃のおよそ半分近くの価格まで下落しているわけです。

 

ビットコイン価格がここまで下落している背景にはどのようなものがあり、今後どうなっていくのでしょうか。

今後の動きを知るための手掛かりとして「メトカーフの法則」と「ビットコインの休眠アドレス数」の二つがあります。

 

この二つから今後のビットコイン価格の動きを考えてみましょう。

 

メトカーフの法則でビットコインの価値を知る

仮想通貨の価値を知る方法であるメトカーフの法則を活用して調べてみると、現在のビットコインの価値を知ることができます。

このことについて詳しくご説明しましょう。

 

メトカーフの法則とは

メトカーフの法則はロバート・メトカーフ博士によって考案されました。

博士はイーサネットの発明者であり、ネットワーク機器メーカー3Comの創業者でもあります。

 

その考え方は、ネットワークの価値は、そのネットワークに接続することができる数に比例して増えていくというものであり、具体的にはネットワークに接続しているユーザー人数の2乗に比例していくというものです。

 

つまりネットワークはつながっている人やモノなどの数が増えるほど、価値が高まっていくということです。

例を挙げると、インターネットもサーバーと1人の人としかつながっていなければ、大した価値はありません。

しかしつながっている人数が増えていくと、価値は一気に膨らんでいき、つながっている人数の2乗で算出することができるわけです。

 

この方法でビットコインの価値を計算することで、現在のビットコイン価格が過小評価されているのか、それとも過大評価されているのかを判別することができます。

 

価値の計算方法について

メトカーフの法則を用いてビットコインの価値を確かめるには、ビットコインのアドレス数で計算します。

もちろんビットコインのアドレスは一人で幾つも持っているケースもありますが、あくまでも目安としての価値算出であるため、このことは考慮せずに計算してみます。

 

11月末時点のビットコインの価値

計算の結果、2019年11月末のビットコインの価値は8,849ドルと試算されました。

下のチャートはtradingviewのBTCUSD5日間のチャートです。

11月末の最も安値では7500ドル付近を推移していますので、ビットコインの価値から比較して売られ過ぎていることが分かります。

tradingviewBTCUSD 5日間

画像引用:tradingviewBTCUSD 5日間

 

メトカーフの法則から考えるビットコイン価格

メトカーフの法則を当てはめてビットコインの現在の価値を試算してみると、現在は売られ過ぎであるとの結果になりました。

売られ過ぎの状況はいずれ最適化される、つまり価格が上昇すると予想することができます。

 

ただしメトカーフの法則の「価値は2乗に比例する」というのも、考え方としては正しいものの、現実的には1.69という指数に落ち着くという説もあります。

1.69という指数で、なおかつビットコインアドレスを複数持っているケースを除外していくと、現在のビットコイン価格は適正価格に近づいていくと考えることもできるわけです。

 

もうひとつ注意しておくべきポイントがあります。

それはメトカーフの法則によって得られた価値が、現在のビットコイン価格と乖離していたとしても、それが正常な価格に戻るためには何らかの引き金になる出来事が必要だといわれていることです。

つまり大きく値上がりする、もしくは値下がりする環境が整っていても、動き始めるきっかけが必要だということです。

 

またそのきっかけも、環境の整い具合によって大きなきっかけが必要になる場合や、小さなきっかけで動き始めるケースもあるため、油断は禁物といえるでしょう。

 

ビットコイン休眠アドレス数を参考にする

ビットコイン取引をしている人が増えると、値動きは一般的に何らかの対外的要因によって影響を受けますが、取引者数が少ないほど少しの取引が価格に影響するようになります。

またクジラと呼ばれる大口保有者にとっても価格操作がしやすくなるため、参入する機会が増えていきます。

 

そのためビットコインを保管するウォレットに、1年以上の長期にわたって保管したまま動かしていない、つまり休眠状態にあるアドレスが増えていくと、必然的に値動きも激しくなっていきます。

 

ビットコインの休眠アドレス数を把握しておくことは、今後のビットコイン取引に際しても大きな影響があるはずです。

 

休眠状態のビットコインアドレス増加

定期的にビットコインに関する分析をニュースレターなどで報告しているTwitter名Rhythm氏が、ビットコインを1年以上ウォレットに保管したままのアドレスが2019年以降に急増していることを指摘しています。

Rhythm Twitter

画像引用:Rhythm Twitter

 

このデータはビットコインのアクティビティから算出したもので、これによると1,158万BTC分のアドレスが2018年からアクティブになっておらず、2019年に入って一層増えていることが分かります。

 

しかも2018年12月に3,100ドルだったビットコインが2019年6月末に急騰し、13,800ドルにまで上がったにもかかわらず、これらのウォレットから動いていないとのことです。

つまり85%値上がりしたにも関わらず、その利益を手にしていないということになります。

 

休眠状態になる理由とは

ではどうしてこれほどビットコイン価格が上昇したにもかかわらず、売却して利益を手にしようとしなかったのでしょうか。

それにはいくつかの理由が考えられます。

 

まずひとつが、秘密鍵の紛失などです。

130ヵ国の国々から、数百万の人々が取引している仮想通貨取引所Huobiの研究所部門であるHuobi研究所が発表したデータによると、2019年の1月時点で秘密鍵の紛失などによって永久に取り出せなくなってしまったビットコインは200万から300万BTCになるようです。

これは全ビットコインの12~18%に相当するとされています。

これだけのアドレスが今後永久的に動かなくなるわけです。

 

そしてもうひとつの理由として考えられるのが、現時点では収益性を考えておらず、今はビットコインを手元に持っておきたいと思っているトレーダーがいるのではないかということです。

トレーダーの意図は分かりかねますが、今後ビットコインが今まで以上に大きく高騰すると考えているのかもしれません。

 

休眠アドレス増加による価格変動

ビットコインなどの仮想通貨には半減期が設定されており、マイニング手数料が半額になることから市場への供給量が減り、価格上昇につながりやすいといわれています。

 

ビットコインの次期半減期は2020年の5月か6月頃だと予想されていますが、休眠状態のアドレスがこのペースで増え続けるとすると、半減期にはビットコインの希少性はさらに高まることとなります。

半減期を見据えたタイミングで、大きな価格上昇が期待できる可能性も考えられます。

 

また半減期でなくても、加えて冒頭で説明したようにビットコインの取引量が減れば、ボラティリティの大きさに拍車がかかることも考えられます。

 

まとめ

ビットコインの価値や休眠口座から考えられる今後の値動きや注意するポイントなどについてご説明しました。

 

ご説明した通りにビットコイン価格が大きく値上がりしたり、ボラティリティが大きくなるとは限りませんが、価格に影響しやすくなることはご理解いただけたかと思います。

 

今後ビットコインFXを取引するにあたっては、他の指標に加えてこれらの内容を加味すれば、利益につながっていくケースもあるでしょう。

参考になさってみてください。

 

海外の仮想通貨デリバディブ取引は、高水準のリスクを伴う投資であり、全ての投資家に適した投資ではありません。海外の高倍率のレバレッジは少額の資金で証拠金を上回る取引を行うことができますが、仮想通貨は急激な価格変動も多く、短期間に利益を出せる一方で、証拠金の大部分や全てを失ったり、取引額が証拠金を上回っていれば、証拠金額等を超える損失が発生するケースもございます。損失に耐えられない資金投資はするべきではなく、海外業者で仮想通貨FX取引を始めるにあたっては、投資目的やご自身の経験、リスクの許容範囲などを含めて慎重にご検討し、取引内容を十分にご理解いただいた上で、ご自身の責任と判断において取引を行ってください。

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海外の仮想通貨デリバディブ取引は、高水準のリスクを伴う投資であり、全ての投資家に適した投資ではありません。海外の高倍率のレバレッジは少額の資金で証拠金を上回る取引を行うことができますが、仮想通貨は急激な価格変動も多く、短期間に利益を出せる一方で、証拠金の大部分や全てを失ったり、取引額が証拠金を上回っていれば、証拠金額等を超える損失が発生するケースもございます。損失に耐えられない資金投資はするべきではなく、海外業者で仮想通貨FX取引を始めるにあたっては、投資目的やご自身の経験、リスクの許容範囲などを含めて慎重にご検討し、取引内容を十分にご理解いただいた上で、ご自身の責任と判断において取引を行ってください。

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