仮想通貨にはビットコイン以外にどんなものがあるのか？

仮想通貨という名称から連想する通貨を聞かれたとき、おそらくほとんどの人が「ビットコイン」と答えるのではないでしょうか。

実際、通販サイトや実店舗で決済手段として認められている仮想通貨の多くはビットコインであり、それ以外はあまり聞かれません。

世界中の仮想通貨の情報が集まった「coinmarketcap」に表示されている仮想通貨を見る限り、仮想通貨は2019年現在、世界中で2,000種類以上が確認されています。

日本国内においてビットコイン以外で有名なものとしては、イーサリアム・リップルなどが挙げられるでしょう。

その他、日本初の仮想通貨としてはモナコインなどが有名です。

仮想通貨の用途は日本円の法定通貨と異なり、まだまだ限定的ではあるものの、それぞれの通貨の特徴を理解すると今後の可能性も含めて購入を検討できます。

各種仮想通貨の歴史や起源にまでさかのぼり、保有・利用するとどんなメリットがあるのかを知ることで、仮想通貨の世界により魅力を感じやすくなります。

そこで今回は、ビットコイン以外の仮想通貨が持つ特徴や、それらの通貨が生まれた背景について、いくつかご紹介します。

ビットコインに次ぐ知名度のビットコインキャッシュ

マネゴ総研が実施した「仮想通貨に関するアンケート」によると、ビットコインに次ぐ知名度があった仮想通貨はビットコインキャッシュでした。

画像出典：マネゴ総研「仮想通貨に関するアンケート」

日本でもっとも有名な「ビットコイン」という名称がついているため、分かりやすいという理由もあるのかもしれません。

そんなビットコインキャッシュは、ビットコイン初の分裂により誕生した仮想通貨です。

その背景にはビットコインのスケーラビリティ問題がありました。

スケーラビリティ問題とは、ブロックチェーンのブロックサイズは1MBに制限されているため、ビットコイン取引量が増えるにつれて処理しきれなくなり、平均処理速度が低下し、その結果、処理にかかる手数料が高くなってしまうという問題です。

この問題を解決するにあたっては、二つの方法が提起されました。

「セグウィット」と呼ばれる取引データを圧縮する方法と、「ビッグブロック」と呼ばれる取引記録台帳の分岐によって処理能力を高める方法です。

セグウィットを使った場合、取引データの圧縮によって、ネットワークの処理能力が変わらなくてもスピードは上がります。

また、仮想通貨の永久的分裂（ハードフォーク）もありません。

これに対してビッグブロックは、取引記録台帳を分岐させるため、ハードフォークが行われます。

結果的にビットコインキャッシュは、ハードフォークという選択肢を選んだのです。

このことで、ネットワークの処理能力を象徴するブロックサイズにも変化が生じ、ビットコインの上限1MBに対し、ビットコインキャッシュは8MBという数値を実現しました。

取引量も比較的多いため、今後の展開が楽しみな通貨の一つです。

スマートコントラクトの実装を実現したイーサリアム

イーサリアムは、ビットコインに次ぐ時価総額第2位の仮想通貨と言われています。

特徴的な機能は、スマートコントラクト機能と呼ばれる独自の機能です。

スマートコントラクトとは、取引契約において人の手を介さずに、自動化してスムーズに行うための仕組みです。

例えば、レンタカーを借りるときに実店舗に一度訪れる必要がなく、契約が成立すると同時に契約情報が自動的にキーとして付与され、決済→レンタル終了という一連の流れが完結するというものです。

この仕組みのもっとも大きなメリットの一つに、契約内容がブロックチェーンで保存されるという点があります。

ブロックチェーン技術は改ざんのリスクが低く、契約の仲介を必要としないため、手数料もかからなければ手続きの時間を短縮することも可能になります。

2017年2月には、イーサリアムのビジネス活用を目的とした「イーサリアム企業連合」が発足し、トヨタ自動車やマイクロソフトといった国内外の大手企業数十社が加入しています。

今後、さらなる発展をとげる可能性のある通貨と言えるでしょう。

ビットコイン以前に考案されていたリップル

2004年に、カナダのWEB開発者であるライアン・フッガー氏によって原型が開発されています。

現在は時価総額第3位の仮想通貨の地位を築いています。

ビットコインの論文は2008年に発表されていたため、リップルの誕生はビットコインよりも前だったことになります。

しかし、リップルが仮想通貨として上場するのはもっと後です。

2011年になってから、ビットコインの仕組みを応用した「コンセンサスレジャー」というシステムを実装しました。

その後、2012年に後のリップル社の元となるオープンコイン社が立ち上がり、それと同時にリップルが誕生したのです。

リップルが持つ仮想通貨としての特徴は、いわゆる「ブリッジ通貨」の機能を持っていることです。

ブリッジ通貨というのは、他の通貨同士の架け橋になる役割を担う通貨のことを指します。

リップルは、仮想通貨の中でも処理コストが安く、取引の処理はおよそ数秒で完了します。

銀行経由の国際送金と比較すると、送金手数料は安く送金速度も速いため、例えば日本円と米ドルを取引する際に、一度リップルをかませるという方法を使えば便利です。

また、リップルはリップル社が管理している仮想通貨となるため、管理主体が明確というメリットがあります。

そのメリットを活かし、リップル社は世界数十カ国の銀行や決済業者と提携しており、日本国内でもみずほ銀行・りそな銀行などがリップルによる送金システムを用いた実証実験を行っています。

ビットコインの代用として考えられたライトコイン

ライトコインはビットコインの兄弟分のような通貨で、金と銀で言えば銀の役割が期待されている仮想通貨です。

2011年10月に開発され、知名度の高い仮想通貨の一つです。

特徴的なのは処理能力の速さで、ビットコインがおよそ10分で1ブロックを生成するのに対し、ライトコインはおよそ2.5分に1ブロックを生成します。

よって、ライトコインの取引処理はビットコインよりも速いと言えます。

また、発行数量もビットコインが2,100万なのに対し、ライトコインは8,400万となっています。

単純計算で、ビットコインのおよそ4倍の規模を持つ通貨と言えるでしょう。

ビットコインは仮想通貨の元祖ということもあり、主に保有・売買目的で取引されますが、ライトコインは処理スピードが速く取引手数料も低いことから、決済に用いるのに適しています。

クレジットカードとの連携など、ビットコイン以上に普及するものと期待されています。

その他、ビットコインに何らかの問題が起こったときの「資産の避難先」としての使い道もあります。

認知度が高まるにつれて、使われる場面がどんどん増える可能性は十分あります。

おわりに

仮想通貨の種類は、メジャー・マイナー問わずどんどん増えてきています。

大手企業の仮想通貨事業参入が増えてきている現状を考えると、より仮想通貨市場は熱気を帯びることでしょう。

自社独自の通貨を発行することによって、法定通貨の価値にも少なからず影響が出るものと思われます。

ただし、いくら種類が増えても、それが広まるかどうかはまた別問題です。

消費者の目線で言えば、スーパーで買い物ができる・電車に乗れるなど、何らかの実需を満たす通貨が求められます。

いくら高度な技術を持つ通貨だったとしても、日常生活で利用できなければ、何の意味もありません。

今後、仮想通貨が私たちの生活に良い影響を与えるためには、どれだけ日常生活に浸透できるかが重要になるでしょう。